米国発の景気後退に備えて、投資家として心得るべきこと

コロナショックで一時的に下落した後、IT関連銘柄を中心に大きな伸びを記録したことがありました。その後新NISAが始まったころも経て、ずっと上昇基調が続いてきました。
大型IT関連銘柄はインデックスにも組み込まれていたため、投資に詳しくなく雑誌やYoutubeで調べてインデックスファンドを買っていた人も含めて、ある意味「誰でも投資に成功できた」時期でした。
「そういう時期もある」のです。
ただ景気にも株式市場にも必ず後退期はあります。
原因や訪れるタイミングはそれぞれです。
ただひとつわかっていることは、「いつか必ず後退の時がくる」ということです。

米国株式市場が過熱気味であることを示す指標の一つとして、「バフェット指数」がよく用いられます。バフェット指数は、米国の株式市場全体の時価総額を名目GDPで割った比率で、投資家ウォーレン・バフェットが市場の割高・割安を判断する目安として推奨したものです。一般的に、この比率が100%を超えると、株価が実体経済に対して割高であると解釈されます。
2025年4月現在、バフェット指数は歴史的に高い水準に達しているとされています。例えば、2024年末から2025年初頭にかけてのデータでは、指数が200%を超える場面が見られました。これは、2000年のITバブル期（約140%）や2007年の金融危機前（約110%）を大きく上回る数値であり、市場が過熱している可能性を示唆しています。この背景には、米国の主要企業、特にテクノロジーセクターの株価が急上昇し、時価総額がGDP成長を大幅に上回るペースで膨張したことが挙げられます。
例えば、2021年11月にはバフェット指数が210%を超え、過去最高水準を記録したと報じられました。その後も、2024年10月時点で200%超を維持しており、市場の過熱感が続いていることがうかがえます。この高い数値は、企業収益の成長が経済全体の成長を上回っている一方で、株価がその収益成長をさらに超えて上昇していることを反映していると考えられます。
ただし、バフェット指数だけで市場の過熱を断定するのは慎重さが必要です。現代では、グローバル化の進展や米企業が海外で稼ぐ利益の増加により、GDPが経済の実態を完全には捉えきれていないとの指摘もあります。それでも、歴史的な基準から見れば、現在の米国株式市場は過熱気味であり、投資家が警戒すべき局面にあると言えるでしょう。