投資信託選びは何を基準にするべきか?
投資信託の選び方は成功の第一歩
投資信託を活用した長期資産形成においては、ウォーレン・バフェットの言うように「永遠であることが最上であるかのように長期保有を続ける」、「カトリック教徒の結婚のような投資をしなさい(カトリックは離婚ができないことを、一度保有した投資信託を手放してはならないことに喩えている)」ことが重要です。
死ぬまで添い遂げる覚悟で長期保有を続ける以上、初めの一歩であるどの投資信託を選ぶかは非常に重要です。
今回はこの肝心要の投資信託選びについての基準を少しお話しします。
死ぬまで添い遂げる覚悟で長期保有を続ける以上、初めの一歩であるどの投資信託を選ぶかは非常に重要です。
今回はこの肝心要の投資信託選びについての基準を少しお話しします。
そもそも投資対象としてあり得ないもの
投資信託の選び方として、絶対これがいいという聖杯はありませんが、絶対にダメなものは存在します。
①テーマ型投資信託
②分配型投資信託
③海外投資信託(オフショアファンド)
です。
3つとも絶対に手を出してはいけません。理由は以下の通りです。
①テーマ型投資信託
②分配型投資信託
③海外投資信託(オフショアファンド)
です。
3つとも絶対に手を出してはいけません。理由は以下の通りです。
①テーマ型投資信託は買ってはいけない
テーマ型投資信託とは、わかりやすく言うとキャッチーな名前の付いたは流行りものです。
流行はいつか終わりますよね。これだけでも長期投資に向いていない商品だとわかります。
少し踏み込むと、テーマ型投資信託の運用会社は、親会社が日本の証券会社であることがほとんどです。これが顧客との利益相反を生みます。親会社が証券会社、つまり販売会社であるということは、商品の良し悪しよりも、売りやすい商品かどうかが重視されるということです。だから流行りものを作るのです。一般の人でも「なんか良さそう」、「確かにこれから伸びていきそうだよね」と思って買ってします商品なわけですが、そんなものはプロが5年、10年、15年前にそれを見通して買っています。そしてもうこれ以上は伸びないといったところまで既に高値がついており、プロがそろそろ売りたいと考えている銘柄でテーマ型投資信託で構成されます。
お分かりでしょうか?プロが売り時と考えている銘柄を買わされるのがテーマ型投資信託です。
絶対に買ってはいけません。
流行はいつか終わりますよね。これだけでも長期投資に向いていない商品だとわかります。
少し踏み込むと、テーマ型投資信託の運用会社は、親会社が日本の証券会社であることがほとんどです。これが顧客との利益相反を生みます。親会社が証券会社、つまり販売会社であるということは、商品の良し悪しよりも、売りやすい商品かどうかが重視されるということです。だから流行りものを作るのです。一般の人でも「なんか良さそう」、「確かにこれから伸びていきそうだよね」と思って買ってします商品なわけですが、そんなものはプロが5年、10年、15年前にそれを見通して買っています。そしてもうこれ以上は伸びないといったところまで既に高値がついており、プロがそろそろ売りたいと考えている銘柄でテーマ型投資信託で構成されます。
お分かりでしょうか?プロが売り時と考えている銘柄を買わされるのがテーマ型投資信託です。
絶対に買ってはいけません。
②分配型投資信託は買ってはいけない
分配型投資信託とは、毎年、毎半年、あるいは毎月、分配金がもらえる投資信託のことです。投資信託の強みは分配金も再投資して、雪だるまのようにどんどん成長するスピードが加速度的に伸びていくことです。分配金として強制的に引き出して受け取るなんてことは、長期投資の本質が理解できていればありえないことがわかるでしょう。しかも増えた分がもらえるならまだしも、相場下落時にはたこ足食べてしまう状態になります。アメリカ人はこんなもの買いません。プロも絶対に買いません。
絶対に買ってはいけません。
絶対に買ってはいけません。
③海外投資信託(オフショアファンド)は買ってはいけません。
これが一番最悪です。
海外投資信託とは、日本国籍ではなく海外で設定された投資信託です。
運用会社が海外なこと自体は問題ないですが、販売会社が海外籍であることが問題です。
まずもって日本での販売許可が金融庁から出ていません。なので勧誘してくる営業の人は担当者ではなく、ただ紹介してくれる人で、あくまでお客様自身が自発的に海外の金融機関に商品の購入を申し込む形になります。何かあったときの対応は自分で行わなわなければならず、海外ですから文書や窓口対応は英語です。専門用語など日常会話レベルの英語力では対応できません。
加えて法律上の消費者保護がありません。日本国籍の投資信託はに日本の法律で消費者保護が図られており、運用会社、証券会社(販売会社)が破綻しても保有者の資産には全く影響はありません。しかし販売会社が外国の証券会社である場合、そうはいきません。口座が開設されるのも海外ですから、開設している国のカントリーリスクもあります。日本との国交がなくなったら?国際法上の問題は?本当に日本に送金できる?
天地がひっくり返っても手を出してはいけません。
海外投資信託とは、日本国籍ではなく海外で設定された投資信託です。
運用会社が海外なこと自体は問題ないですが、販売会社が海外籍であることが問題です。
まずもって日本での販売許可が金融庁から出ていません。なので勧誘してくる営業の人は担当者ではなく、ただ紹介してくれる人で、あくまでお客様自身が自発的に海外の金融機関に商品の購入を申し込む形になります。何かあったときの対応は自分で行わなわなければならず、海外ですから文書や窓口対応は英語です。専門用語など日常会話レベルの英語力では対応できません。
加えて法律上の消費者保護がありません。日本国籍の投資信託はに日本の法律で消費者保護が図られており、運用会社、証券会社(販売会社)が破綻しても保有者の資産には全く影響はありません。しかし販売会社が外国の証券会社である場合、そうはいきません。口座が開設されるのも海外ですから、開設している国のカントリーリスクもあります。日本との国交がなくなったら?国際法上の問題は?本当に日本に送金できる?
天地がひっくり返っても手を出してはいけません。
知ることと実践することとの隔たり
しかしそうはいっても、アクティブファンドの選定は難しいものです。運用哲学、過去の実績以外にも、運用哲学や実績を維持するための社内体制、ファンドマネージャーの報酬体系やガバナンスなど分析すべき点は多々あります。実際には一般投資家に判断することは不可能でしょう。おかしなものを買わされないための自衛の知識とするにとどめて、実際にアクティブファンドに投資をする際は、ファイナンシャルアドバイザーの助言を仰ぐようにしましょう。
投資信託の選び方、3つの視点
投資信託の選び方①コストに関する基本的な考え方
基本的にファイナンシャルアドバイザーが付かない場合は、世界株式のインデックスファンドに投資するのが無難です。大きな失敗はないでしょう。インデックスファンドの場合、コストを削る以外にパフォーマンスを向上させる手段はありません。どこも大差ないので、楽天でポイントを貯めたいなど、証券会社で選んでしまってよいと考えています。
アクティブファンドの場合は違います。まずコストの考え方がインデックスファンドとは全く違います。
インデックスファンドの場合は、インデックス(指数)を下回ってもうわまわってもいけない、完全連動を目指す投資信託ですので、コストは単純に運用成績を下げるだけです。ただアクティブファンドは運用会社の腕如何でインデックスを大きく上回ることもあるので、数値としてコストが高いか低いかではなく、コストが運用成績に見合うか、コスト以上の付加価値があるかが判断基準となります。仮に世界株式のインデックスリターンが平均年率6%とします。ある世界株式アクティブファンドの年率のコストが2%とすると、このアクティブファンドの年平均のリターンが平均年率8%以上出て入れば、コストを負担する価値があるということになります。(実際にはギリギリ上回るでは困るので、このケースであれば平均年率10%以上はほしいところです。)
アクティブファンドの場合は違います。まずコストの考え方がインデックスファンドとは全く違います。
インデックスファンドの場合は、インデックス(指数)を下回ってもうわまわってもいけない、完全連動を目指す投資信託ですので、コストは単純に運用成績を下げるだけです。ただアクティブファンドは運用会社の腕如何でインデックスを大きく上回ることもあるので、数値としてコストが高いか低いかではなく、コストが運用成績に見合うか、コスト以上の付加価値があるかが判断基準となります。仮に世界株式のインデックスリターンが平均年率6%とします。ある世界株式アクティブファンドの年率のコストが2%とすると、このアクティブファンドの年平均のリターンが平均年率8%以上出て入れば、コストを負担する価値があるということになります。(実際にはギリギリ上回るでは困るので、このケースであれば平均年率10%以上はほしいところです。)
投資信託の選び方②アクティブファンドは運用哲学で選ぶべし
ではどうすれば、コスト以上の付加価値のあるアクティブファンドを選ぶことができるのでしょうか?
この原動力は運用会社の「運用哲学」です。運用哲学というのは、運用会社が考える、インデックスリターンを上回るための銘柄選定の考え方のことです。
アクティブファンドはインデックスを構成している銘柄をスクリーニングし、銘柄(企業)ごとに調査していきます。その中から、市場が過剰評価していると思われる銘柄を外し、逆に市場が本来の価値を見落としていると思われる銘柄に積極的に投資していきます。
この際の銘柄選びの基準となるのが運用哲学です。例えば、各企業がどれだけほかの企業がマネできない技術や流通網を持っているか、つまり高い参入障壁を持つかどうかを選定基準にしている運用会社もあります。消費者からすれば、その会社でなくてはならない理由があるということですから、そういった企業の売り上げは受け域でも下がりづらく、利益も集中します。企業の株式の価値の源泉は企業の稼ぎ出す利益ですから、利益が伸びれば、株価は必ず上がります。
これは一例ですが、各運用会社ごとに運用哲学があります。その運用哲学に賛同できるか、ずっと支持し続けたいかでアクティブファンドは選ぶべきです。もちろん過去のパフォーマンスが実績としてコスト以上のリターンを稼ぎ出していることが大前提です。
この原動力は運用会社の「運用哲学」です。運用哲学というのは、運用会社が考える、インデックスリターンを上回るための銘柄選定の考え方のことです。
アクティブファンドはインデックスを構成している銘柄をスクリーニングし、銘柄(企業)ごとに調査していきます。その中から、市場が過剰評価していると思われる銘柄を外し、逆に市場が本来の価値を見落としていると思われる銘柄に積極的に投資していきます。
この際の銘柄選びの基準となるのが運用哲学です。例えば、各企業がどれだけほかの企業がマネできない技術や流通網を持っているか、つまり高い参入障壁を持つかどうかを選定基準にしている運用会社もあります。消費者からすれば、その会社でなくてはならない理由があるということですから、そういった企業の売り上げは受け域でも下がりづらく、利益も集中します。企業の株式の価値の源泉は企業の稼ぎ出す利益ですから、利益が伸びれば、株価は必ず上がります。
これは一例ですが、各運用会社ごとに運用哲学があります。その運用哲学に賛同できるか、ずっと支持し続けたいかでアクティブファンドは選ぶべきです。もちろん過去のパフォーマンスが実績としてコスト以上のリターンを稼ぎ出していることが大前提です。
投資信託の選び方③ルーキーファンドは選ばない
運用哲学は大切ですが、すでに実績が出ていることは大前提です。アクティブファンドの目利きには特別なスキルが必要ですから、せめて実績という担保はほしいものです。投資の世界では新しいものより「昔からずっといいものが、やっぱりいい」のが原則です。
「新設のファンドですので、早く投資した方が値上がりしてから買うより有利ですよ」という言葉に乗ってはいけません。必ず実績のあるもの、そしてその実績のデータの取れる期間ができるだけ長いものを選びましょう。昔からのベストセラーが、今後最もベストセラーであり続ける可能性が高いのです。
「新設のファンドですので、早く投資した方が値上がりしてから買うより有利ですよ」という言葉に乗ってはいけません。必ず実績のあるもの、そしてその実績のデータの取れる期間ができるだけ長いものを選びましょう。昔からのベストセラーが、今後最もベストセラーであり続ける可能性が高いのです。
投資信託の選び方は特別なスキル
いかがでしたでしょうか?
投資信託の選び方の考え方を紹介してきましたが、これもごく一部の基本原則です。
実際には運用会社のファンドマネージャーの報酬体系が短期よりも長期の評価に重点を置いているか?、一人のスターファンドマネージャーではなく、チームで行っているか?運用実績を担保するガバナンスが整っているか?など、運用会社自体の評価も必要になってきます。
とても一般個人ができることではないのです。
投資信託の選び方、始め方が最も大切である以上、必ずプロの意見を仰ぐべきです。
投資信託の選び方の考え方を紹介してきましたが、これもごく一部の基本原則です。
実際には運用会社のファンドマネージャーの報酬体系が短期よりも長期の評価に重点を置いているか?、一人のスターファンドマネージャーではなく、チームで行っているか?運用実績を担保するガバナンスが整っているか?など、運用会社自体の評価も必要になってきます。
とても一般個人ができることではないのです。
投資信託の選び方、始め方が最も大切である以上、必ずプロの意見を仰ぐべきです。