世界経済の成長は止まらない～マーケット拡大編～

マーケットが拡大するとなぜ経済が成長するのか？もはや改めて説明する必要はないと思います(笑)
マーケット、つまり市場が拡大すると企業からすれば売り上げを伸ばすことができるわけですから、当然利益は拡大します。株式の価値の源泉が企業の稼ぎ出す利益であることはもはやご承知おきのことかと思います。マーケットの拡大が世界の株式市場の成長に資することは疑いがありません。

日本をはじめ、先進国の多くは少子高齢化に陥っています。食料が豊富で医療が発達し、衛生状態もよいので長生きします。その一方で発展途上国に比べて「子供を作って働き手をふやさなくては」といった切迫した状況になりにくいため、少子化の傾向になります。ですから人口が増えていくことに対してなかなかイメージがわかないかもしれません。しかし世界的に見れば人口は増え続けており、その傾向は継続する見込みです。国連の人口統計を見ると、世界の人口はなんと現在の80億人に到達したようです。私が子供のころ60億人に到達したニュースを見た記憶があります。驚異的なペースです。出生率等の関係から2050年ごろには100億人に到達する見込みです。

人口が増えることは、少なくとも2050年までは、よほどのことがない限り間違いなさそうです。人口が増えるとどうなるでしょう？家族で考えるとわかりやすいかもしれません。子供が一人生まれると、食べ物や日用品の必要な量が確実に増えます。つまり消費・需要が拡大します。子供が大きくなれば必要な量も増えます。携帯電話も持つでしょう。単純に人の数が増えると、企業からすればモノやサービスを売る先がふえるので、売り上げが増えます。売り上げが増えれば利益が拡大します。
つまり人口増加の傾向が続く限り、企業の利益成長は運命づけられていると言えます。

人口増加はGDPを押し上げます。GDP（国内総生産）が経済規模を表すことはなんとなくご存じかと思います。世界のGDPは図をご覧いただくとわかる通り、加速度的に伸びています。GDPの構成要素の大きなものの一つが、消費なのです。人口が増えたら消費が増えるのは自明ですから、ＧＤＰも自然と増加します。生産活動が活発になり、在庫ロスが起きないためには個人消費が旺盛でなければなりません。個人消費が経済発展のカギなのです。アメリカの経済が強いのは、個人の旺盛な需要に支えられています。アメリカ人は借金してでもモノを買う人が多いそうです。そのかわり景気後退に入ると、カードローンが滞り、債権が回収できなうなったりして景気を圧迫するので、いいことばかりではありませんが。
政府が生前贈与を優遇し、現金をため込む祖父母世代から若い世代に現金を移し、使ってもらおうとしているのも、個人消費の活性化が景気回復の起爆剤となるからです。

「新しい生活様式」といっても、新型コロナのことではありません(笑)
以前もブログで書いたことがありますが、個人の家計に新しい項目、「携帯電話・ネット代」が１９９０年代に新たに加わりました。最近でいえばアプリの課金、定額制（サブスク）の動画・音楽配信などがそうでしょうか。
テクノロジーの発展などにより、生活に必要な支出項目が増えることによって、新たな消費が創造されます。これもひとつのマーケット拡大です。参入する企業も増え、雇用が創出されます。経済規模が拡大することは自明ですよね。企業としても利益を得られる商売が増えるわけですから、利益拡大も望めます。
そして間違いなく、これが終わりではないでしょう。仮想現実や生体リンクなど、今後も今までになかったが一度登場すると生活に欠かせなくなる分野が創造されていくはずです。マーケットは拡大し続け、株式市場も必ず伸び続けます。

いかがでしたでしょうか？
株市場の成長が止まらない理由を「①テクノロジー編」「②マーケット拡大編」と２つ見てきました。
投資信託を活用した長期資産運用において、重要なことはもちろんできるだけ長く続けることですが、そのために大切なこと、それは「世界の株式市場は長期においては必ず成長し続ける」ことへの確信です。企業が利益成長し続けることへの確信と言い換えてもよいと思います。その確信があれば、日々の相場の荒波、人生で何度かはけっ剣する大暴落も、きっと乗り越えることができるでしょう。